脱サラするのに、貯金はいくらあればいいのか。1,000万円という数字を見た。貯金なしで辞めた人もいると聞く。数字が人によってバラバラで、自分の線が分からんのよ。

先に言う。脱サラの貯金は、生活費の6か月分が目安だ。ただ貯金より先に見るのは、辞めた翌月に入る売上の額だ。売上ゼロなら、貯金は何か月あっても減る一方だ。目安の考え方、辞めた直後に出るお金、計算表、貯金なしで起きること、売上の額、1,000万円は要るか、貯金を減らさない辞め方を書く。制度の額は最新の公的情報で確かめる。

先に一文で。脱サラの貯金は生活費の6か月分に辞めた直後に出る国民健康保険と国民年金と住民税と開業の費用を足した額が目安で、店や設備にお金が要る形でなければ1,000万円は要らないが、貯金の額より先に辞めた翌月に入る売上の額を見て、売上がゼロなら貯金は減る一方なので、辞める前に売上を給料に近づけて貯金を減らさない辞め方をするのが正解だ。

この記事の要点

  • 目安は生活費の6か月分に、辞めた直後の費用を足す
  • 辞めた翌月から保険、年金、住民税の請求が来る
  • 貯金より先に、翌月の売上を見る
  • 1,000万円は、何で稼ぐかで変わる

目安の考え方

項目考え方
生活費の6か月分家賃、食費、通信費など月の生活費×6
辞めた直後に出る費用健康保険、年金、住民税、開業の費用
事業に要るお金店や設備なら別に足す。フリーランスや発信なら少ない

辞めた直後に出るお金

費用中身
国民健康保険会社の保険から切り替える。前の年の所得で額が決まる。任意継続と比べる
国民年金会社の厚生年金から切り替える
住民税前の年の所得にかかる。会社員の時は給料から引かれていた分が、自分で払う形になる
所得税前の年の所得が多いと、予定納税が来ることがある
開業の費用パソコン、道具、会計のソフトなど

住民税の額は退職後の住民税はいくらかに、年金の免除は退職した時の国民年金の特例免除に書いた。

貯金の額の計算表

月の生活費6か月分直後の費用の目安合計の目安
15万円90万円30〜50万円120〜140万円
20万円120万円40〜60万円160〜180万円
25万円150万円50〜80万円200〜230万円

直後の費用は前の年の所得と住む場所で変わる。自分の額は、会社の給与明細の住民税と社会保険料から逆算する。

貯金なしで辞めると起きること

  • 辞めた翌月から、保険、年金、住民税の請求が来る
  • 売上が入るまでの間に払うものがあるので、生活費のために安い仕事を受ける
  • 安い仕事で時間が埋まり、単価を上げる仕事に手が回らない

貯金なしで辞めるなら、辞める前に売上を給料に近づけておくことが条件だ。失敗の型は脱サラの失敗と末路に書いた。

貯金より先に見る売上の額

辞めた翌月の売上貯金の減り方
ゼロ生活費と直後の費用の分、毎月減る
生活費の半分半分ずつ減る。6か月分で1年持つ
生活費と同じ減らない。直後の費用の分だけ

私は副業の収入が給料を超える月が出てから辞めた。貯金は減らさない前提で辞めた。

貯金1,000万円は要るか

フリーランスや発信で稼ぐ形なら要らない。店や設備にまとまったお金が要る形なら、その分が別に要る。1,000万円という数字より、何で稼ぐかで要る額が決まる。

貯金を減らさない辞め方

  1. 会社にいる間に売上を給料に近づける
  2. 辞める月を、住民税の請求と賞与の時期を見て決める
  3. 健康保険は任意継続と国民健康保険を比べる
  4. 国民年金は、条件が合えば免除や猶予を使う

準備の順番は脱サラの準備は何からに、お金の全体は独立とお金の完全ガイドに書いた。

よくある質問

Q. 貯金はいくら要るか

生活費の6か月分に、辞めた直後の費用を足す。

Q. なしで辞めると

翌月から請求が来て、安い仕事を受けることになる。

Q. 1,000万円は要るか

フリーランスや発信なら要らない。

一人で働く人の単価・収入源・法人化・AIでの自動化は、私が運営しているメンバーシップTHINK LESS CLUBで続きを出している。何が読めるかは募集ページに書いてある。中身と向かない人はTHINK LESS CLUBとはに書いた。